新生活に必要なものと手続きのまとめ｜引っ越し時に要チェック！

入学、就職

実家から離れた学校への進学や、遠方の会社への就職で、一人暮らしを始める方もいます。そのため、年度の変わり目である3～4月は、例年引っ越しの繁忙期となっています。

結婚

結婚後に新居で暮らし始めるなら引っ越しが必要です。部屋の広さが変わるため、新たに家具や家電を購入する夫婦も少なくないでしょう。さらに、子どもが生まれたら成長にともない必要なものが変化します。

転勤

勤務先の辞令で転勤が決まると、単身赴任をしたり、家族ごと引っ越したりする場合があります。子どものいるご家庭では、引っ越しにともないお子さんの転校手続きが必要です。

引っ越し前に必要なもののリストを作成する

引っ越し後すぐに新生活を始められるよう、あらかじめ必要なものを一覧にしてまとめておくと良いでしょう。キッチン・お風呂・リビング・トイレなどの生活シーンを想定したうえで、リストを作成してください。

新生活の主な必需品リスト

こちらの必需品リストでは、一般的に新生活で必要になるものを、カテゴリー別にチェックリスト形式でまとめています。リストにない品物でも、自分の新生活に必要であれば追加しましょう。たとえば、オーブントースターや空気清浄機のように、ライフスタイルによってはあったほうが好ましいものもあります。

その反対に、ライフスタイルによっては不要となるものもリストに含まれています。例として、洗濯のために近所のコインランドリーを使う方にとって、洗濯機は必要ありません。職場でスーツやシャツを着用しないのであれば、アイロンやアイロン台は必要ないでしょう。状況に応じてご調整ください。

また、新居に備え付けられている家具や家電も、用意しなくて構いません。備え付けの家具・家電としてよく挙げられるのは、エアコン・ガスコンロ・照明などです。特に、家具・家電付きの賃貸物件を利用する方は、購入不要なものもあるため事前に調べておきましょう。

購入するものとしないものを決める

新生活の前に、現在使っているものを使い続けるか、買い換えるかを決めましょう。その際は、予算の範囲内で決めることが大切です。新品が難しい場合、フリマアプリで中古品を利用すると節約につながります。

事前に新居をチェックしておく

家具や家電が新居のサイズに合うか、購入前に必ずご確認ください。特に、大型家具や大型家電、カーテンなどの設置箇所は詳細にチェックしましょう。また、新居に対応した規格の商品を選ぶのもポイントです。新居がIHコンロの場合、鍋やフライパンなどの調理器具もIH対応のものを揃えてください。

引っ越し前の新規購入は避ける

旧居から運ぶ荷物が少ないほうが、引っ越し費用を安く抑えやすくなります。荷物量により使用するトラックの大きさが変わるためです。また、引っ越し前に新規購入を控えると、運搬時の故障のリスクを防ぐことにもつながります。余計な出費を抑えるために注意しておきましょう。

住民票の異動

住民票の異動は引っ越しから14日以内に行います。「転出届」は旧居の管轄の役所、「転入届」は新居の管轄の役所へ提出しましょう。「転居届」は新居と旧居を管轄する役所が同じ場合に提出します。

電気

引っ越し当日までに余裕をもって電力会社へ申請します。旧居を管轄する電力会社で利用停止手続きを、新居を管轄する電力会社で利用開始手続きを行いましょう。当日の立ち会いは基本的に不要です。

ガス

ご自宅で使用中のガスの種類を確認したうえで、該当するガス会社へ申請します。プロパンガスまたは都市ガスのいずれかをご確認ください。引っ越し当日はガスの閉栓・開栓作業への立ち会いが必要です。

水道

引っ越し当日から新居で水を使用する場合、余裕をもって水道の変更手続きを申請しましょう。水道の閉栓・開栓作業は、地域の担当業者に依頼します。

郵便・宅配

郵便局の「e転居」に無料登録し、住所変更の届出を行いましょう。各種宅配業者でも同様の転送サービスを利用可能です。登録後、一定の期間内は旧住所宛ての荷物が新住所へ転送されます。

インターネット

現在、契約中のインターネット業者へ、住所変更または解約の申請を行いましょう。転居先で別の業者を利用する場合は、新規契約が必要です。場合によっては工事費用が発生することがあります。

銀行・クレジットカード

銀行口座の住所変更は、窓口またはインターネットや電話で届け出ます。クレジットカードの場合はコールセンターへ連絡し、新居へ郵送される新しいカードを受け取るのが一般的です。

公共放送

公共放送の住所変更は、NHKのホームページから申請可能です。必要事項を入力して支払い方法を登録すれば、オンラインで手続きが完了します。

電話

固定電話や携帯電話を利用している場合、引っ越しにともない住所変更手続きが必要です。固定電話の住所変更では、引っ越し先で電話回線の工事が必要となる場合があります。

運転免許証の住所変更

運転免許の住所変更は、警察署・運転免許更新センター・運転免許試験場などで行えます。新住所が確認できる書類を持参のうえ、窓口で申請しましょう。

自動車の登録変更

自動車を所有している場合、新住所を管轄する運輸支局の窓口で届出を行います。住所変更には、自動車の登録手数料・車庫証明書の取得費用・ナンバープレート代などの費用がかかります。