安く引っ越しするには？引っ越しするタイミングはどう決める？計画の立て方を解説！二重家賃対策も！

二重家賃を防ぐ

「二重家賃」とは、旧居と新居両方の家賃を支払わないといけない状況のことです。退去日が入居日よりも遅くなった場合などに、二重家賃が発生してしまいます。本来不要な費用であるうえ、金額も決して安くはないので、なるべく避けたいところです。

二重家賃を発生させないためには、解約予告期間の確認と、退去日・入居日の調整が大切です。具体的には、二重家賃を発生させないために、まずは旧居の退去日を決めるのがおすすめです。 退去日は、多くの場合引っ越しの1カ月家賃を支払うことになります。また、賃貸借契約の更新月をまたぐ場合は、更新料の支払いも必要です。

このような費用の負担を抑えるために、まずは旧居の退去日を決めるのがよいでしょう。

入居日については、基本的には、旧居の退去日と新居の入居日それぞれの日程を同日に設定するのがおすすめです。ただし、「人気物件なので、入居日を早めに設定する必要がある」など、どうしても二重家賃が発生してしまう場合も考えられます。

一般的に、事情によらず二重家賃分の支払いは回避できないことが多いです。ただし、大家さんが個人オーナーである場合や特殊な事情がある場合などには、ある程度の融通を利かせてくれる可能性もあります。余裕があれば、支払い金額の減額や免除等について、一度相談してみるのもよいでしょう。

家賃や初期費用の交渉をする

家賃や初期費用の交渉も、引っ越しにかかる費用を抑えるためのひとつの手です。

以下のような条件に物件や自分の状況があてはまる場合には、交渉することで家賃や初期費用を下げてもらえる可能性があります。

・ 築年数が古い物件の場合

・ 駅から離れている物件の場合

・ 空き室がいくつかある物件の場合

・ 設備が少ない、または古い物件の場合

・ 自分がその物件にすぐに入居できる場合

・ 引っ越し閑散期に物件探しをしている場合
（引っ越しする人が少ないので、引っ越しする人に有利な条件で交渉しやすい）

もちろん、必ずしも交渉がうまくいくとは限りませんが、試してみるのもよいでしょう。

交渉できる可能性のある内容としては、

・ フリーレントにしてもらえないか

・ 仲介手数料や礼金を下げてもらえないか

・ 家賃や共益費を値下げしてもらえないか

といったことがあげられます。 管理会社を通じて、大家さんに希望を伝えてもらいましょう。ただ、交渉して当然ではありませんので、相談する姿勢で臨みましょう。

自力で引っ越しする

繁忙期や土日などに引っ越しを依頼すると、引っ越し費用が比較的高額になりがちです。見積もりをとり、業者に依頼すると予算オーバーになるという場合は、自力での引っ越しを検討してみてもよいでしょう。

自力で引っ越しすると、引っ越し費用を大きく抑えられるだけでなく、スケジュールを自由に調整できたり、引っ越し業者とのやり取りを省いたりできるというメリットがあります。

ただ、レンタカーや資材などを自分で手配しなければならないほか、荷物が破損したり住居を傷つけたりしても補償がつかないといったデメリットもあるのでご留意ください。また自力で引っ越しをする場合、レンタカーの利用、梱包資材の購入などに費用がかかります。

メリット・デメリットや費用の負担を踏まえ、自分に合った方法を選びましょう。

なお、自力で引っ越しを行う場合は、「引っ越しスケジュールの確定」→「引っ越しの作業協力を依頼」→「資材やレンタカーの手配」といった手順が一般的です。

自力での引っ越しについて詳しく知りたい方は「引っ越しを自力でするコツ！洗濯機や冷蔵庫は？車・台車はレンタルする？」をご参照ください。

引っ越し前に旧居を軽く掃除する

引っ越し前に旧居を掃除しておくことも、引っ越し費用を抑えることにつながります。

退去時に壁や床などの掃除をしておくと、原状回復費や修繕費用の負担を軽減できます。結果として敷金が多く返還され、トータルの費用が安くなります。

また、汚れだけでなく、壁の穴、床の傷などもチェックし、可能な範囲で補修しておきましょう。キッチンやトイレ、お風呂などの水まわりは重点的に掃除しておくのがおすすめです。汚れが目立ちやすい水まわりを重点的に掃除することで、請求される修繕費用などが安くなる可能性があります。

旧居の掃除については「引っ越しで旧居を掃除する理由｜きれいにすべきポイントは？」で詳しく紹介していますのでご参考ください。

引っ越しのオフシーズンを狙う

まず1つめは、オフシーズンでの引っ越しです。オフシーズンに引っ越すと、オンシーズンより安く引っ越せる場合が多くあります。

一般的に、引っ越し業者の繁忙期は、年度の変わり目を控えた3～4月や、9月の転勤シーズンだといわれています。特に3～4月は新生活を始める社会人や学生の引っ越しが多く、1年のうちでも予約数がピークに達する時期です。

新生活のスタートに合わせて引っ越しできるのはメリットですが、デメリットもあります。デメリットとしては、引っ越しサービスの需要が増えることで、ほかの時期と比べて引っ越し料金が割高になること、引っ越し業者の予約が取りにくい、といったことがあげられます。

これに対し、上記以外の時期は引っ越し業者のオフシーズンです。特に気温が高くなる夏場は引っ越しを避ける人が多くなり、料金が割安になる“狙い目”の時期といえます。

この期間は引っ越し費用が抑えられるほか、家賃交渉などがしやすいというメリットもあります。引っ越しのオフシーズンは、不動産業界にとっても閑散期。特に賃貸物件の需要は大きく落ち込み、家賃相場も割安の傾向です。このためじっくりと物件を比較・検討でき、家賃交渉などもしやすくなります。

一方デメリットとしては、繁忙期に比べると空き物件の数が少ないため、選択肢が狭まるという点があります。

引っ越しが集中しない曜日・時間帯を選ぶ

2つめは、引っ越しが集中しない曜日・時間帯を選ぶことです。

曜日や時間帯によっても、引っ越しの依頼が集中しやすいタイミングがあります。料金を抑えるためにピークを外して引っ越しの日時を決めるのもよいでしょう。

まず、土日祝日よりも平日のほうが混雑を避けやすくなります。土日祝日が休日という社会人は多いため、料金を抑えるなら平日を選びましょう。ただ、料金を抑えられるメリットはあるものの、平日に引っ越しを行うのは難しい場合もあるかもしれません。

そういった場合には、引っ越しの時間を工夫することで、費用を抑えることができます。

引っ越しは午前から作業を始める「午前便」よりも、午後から作業を始める「午後便」のほうが混雑しにくい傾向にあります。午前に依頼が集中しやすいのは、午前に引っ越しの作業を済ませて、午後に荷解きの時間を確保したい方が多いためです。

より需要が少ないことから、午後の時間帯の方が引っ越し料金の相場が安くなります。あるいは時間指定なしで引っ越しを依頼するのも、引っ越し費用を安くする方法のひとつです。

ただし、引っ越し費用を抑えられるメリットがある一方で、荷解きの時間が十分に確保できない、いつ引っ越し業者が来るのか当日までわからず、予定を立てにくいといったデメリットがあります。

このほか、「仏滅」にあたる日は引っ越し料金の相場が低い傾向にあります。引っ越し業者によっては、縁起のよい「大安」の料金が高く設定されることもあるようです。特に日取りが気にならないのであれば、より割安な日程を選択してもよいでしょう。

1. 解約予告期間を確認する

引っ越しで退去日や入居日を決める際は、現在お住まいの物件の解約予告期間を確認しましょう。解約予告期間とは、賃貸人である大家さんや不動産会社に対し、賃貸契約の解約を通知しなければならない期間のことです。

解約予告期間は、お部屋を契約したときの賃貸借契約書に記載されています。住居の場合、解約予告期間は退去日から数えて1カ月前が一般的ですが、契約書の条件によってはそれ以上前の場合もありますので、賃貸契約書で必ず確認しておきましょう。

解約予告期間が1カ月の場合、4月1日が退去日だとすると、3月1日までに解約の申し入れが必要です。このとき、解約予告をしてから1カ月間は賃料が発生し続けます。たとえ早めに退去しても家賃は満額の支払いが求められるので、必ずチェックして手続きしておきましょう。

賃貸物件の解約について詳しく知りたい方は「【賃貸の解約】解約通知書とは？解約金・違約金は必要？いつまでに通知？」をご覧ください。

2. 新居を決める

次に、新居を探しましょう。いつから新居に入居できるか、不動産屋や大家さんに入居日を確認しておくとスムーズです。

家賃は入居日から発生します。人気の高い物件などでは、新居に即入居することを求められるケースがありますが、この場合、旧居を退去するタイミングが合わず、二重家賃が発生する可能性が高いため注意してください。自分の都合に合わせて入居できる物件を選ぶ方が、引っ越し日などの融通が利きやすくなります。

3. 旧居の退去日を決める

旧居での退去手続きを始めると、管理会社は次の入居者の募集をかけ始めます。このため、一度手続きを始めると退去日を変更することは困難です。

新居の入居日との兼ね合いもありますが、退去日はなるべく早めに確定すること、そして、確実に決まってから管理会社に申告するのが無難です。

賃貸借契約書に記載されている解約予告の期限までに、解約を申し入れて退去日を決めましょう。

このとき、トラブル防止のため、電話や口頭で解約を伝えるだけでなく、メールや書類などの書面で証拠を残しておくことが大切です。管理会社や大家さんがあらかじめ解約通知書を用意していることもありますので、その場合は用意された解約通知書を使用しましょう。

4. 入居日を調整する

新居の入居審査通過後には、入居日が決まります。もし入居日を調整できるのであれば、退去日に合わせるとよいでしょう。退去日と入居日が同日の場合、余計な家賃の発生を抑えられます。もしスケジュールに無理があるようなら、退去日と入居日をある程度ずらし、余裕をもたせるのもおすすめです。

入居日や退去日、引っ越しする日の決め方などについて詳しくは「入居日と退去日の意味とは？引っ越しする日はどう決める？ポイントを解説！」で解説していますのでご参考ください。

5. 引っ越し業者に早めに連絡をする

引っ越しの時期が決まったら、できるだけ早めに引っ越し業者へ連絡を入れましょう。3～4月や9月の転勤シーズンは、特に予約が集中しやすくなります。希望の日程で引っ越しできなくなるのを避けるために、余裕をもって行動しましょう。なお、引っ越しの日程を早めに決めると、料金が割引になる業者もあります。

自力で引っ越しをする場合について詳しく知りたい方は、「引っ越しを自力でするコツ！洗濯機や冷蔵庫は？車・台車はレンタルする？」をご覧ください。

6. 複数の業者に見積もりを依頼する

引っ越しの見積もりは、複数社に依頼して比較検討するのがおすすめです。引っ越しの料金相場を把握できるため、業者の比較に役立ちます。複数社に見積もりを依頼することを「相見積もり」と呼びますが、業者によっては他社の金額を参考に値引き交渉に対応してもらえる場合があります。適正料金で対応してくれる業者の中から、日程やサービス内容などの条件に合う1社を選びましょう。